環境面、社会面における重要課題達成のための評価指標
環境面における指標及び目標
指標 |
単位 |
定性目標 |
数値目標 (2030年) |
実績 (2023年度) |
実績 (2022年度) |
実績 (2021年度) |
CO2排出量(Scope1+2)
売上高100万円あたりの原単位 |
t-CO2 |
温室効果ガスの排出量を低減させ、地球温暖化対策に貢献する |
0.048 |
0.060 |
0.058 |
0.186 |
電気使用量
売上高100万円あたりの原単位 |
千kWh |
温室効果ガスの排出量を低減させ、地球温暖化対策に貢献する |
0.523 |
0.545 |
0.567 |
0.581 |
返品率 |
% |
返品率を低減することで、廃棄物を削減する |
0.21 |
0.31 |
0.29 |
0.31 |
社会面における指標及び目標
指標 |
単位 |
定性目標 |
数値目標 (2030年) |
実績 (2023年度) |
実績 (2022年度) |
実績 (2021年度) |
有給取得率 |
% |
ワークライフバランスを実現させる |
70 |
58.3 |
58.1 |
57.7 |
従業員の男女の賃金の差異※1※2 |
% |
男女の賃金格差をなくす |
80 |
73.3 |
73.7 |
72.5 |
男性労働者の育児休業取得率※3 |
% |
ダイバーシティ&インクルージョンを実現させる |
85 |
83.3 |
57.1 |
46.1 |
女性管理職比率※1 |
% |
男女に関係なく、優秀な人材を管理職に登用する |
10 |
2.2 |
2.1 |
2.3 |
※1
「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したもの。
※2
男性の賃金に対する女性の賃金の割合。平均勤続年数、管理職比率など男女間に差異があることで賃金に差が出ていますが、賃金制度・体系において性別による処遇差は一切ありません。
※3
「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の4第2号における育児休業等及び育児目的休暇の取得割合を算出したもの。男性の取得率は育児目的休暇の取得を含みます。